2009.08.27

海外のCMで面白いものを見つけました。寝ている女性をタッチパネルで操っちゃうというシチュエーションです。
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2009.08.08
アメリカでは先日、環境に配慮された自動車を対象とした日本でエコカー減税を追加して行なうと発表されました。追加額は約2000億円。
日本ではプリウスに注文が殺到し、現時点に申し込んでも助成金が支給される期間に納期ができない可能性もある。
既に検討されているようですが、景気対策で排出した資金はいずれ国民にのしかかると思うと後が怖いね。
2009.07.18
最近公務員による不正行為が問題として度々報告されているが、また馬鹿な問題が起きましたね。
大阪府・堺市消防局北消防署に所属する38歳の消防士長らが人を病院に搬送した後、畑に野菜を取りに行き、倍以上の時間をかけ署に戻ったことが報道で明らかになりました。
この消防士らは別の同僚から畑で取れた野菜を取るように電話があり、これを同乗していた38歳の隊長に言ったところ、なんと職務中に野菜を取りに行くことを許可。
同乗していたもう一人の36歳隊員は止めたそうだが、隊長と消防士長は既に野菜のことしか頭になかったようだw
救急車に野菜を積むという奇妙な光景を見た地元の男性が署に通報したところ事が発覚。
これら署員がしたことは地方公務員法違反にあたる。
馬鹿かこいつらはw
しかし36歳隊員はやめさせようとしたというのも考慮して罰則はなしにしても問題はないような気がする。暴走したのはある程度権力のある消防士長と隊長だからだ。
馬鹿上司の下につくとろくなことがないよなw
2009.06.06
新潟中越沖地震の影響で運用が停止していた柏崎原発7号機がまもなく本可動する見通しだそうです。
度々トラブルに見舞われたという報道もあったため、少し不安ですが、我々の生活を維持するエネルギー源であるため、安易にその存在を否定できないもが現実。
5日の時点では出力が100%に達したとして早ければ6月下旬には営業運転するそうです。
我々部外者はトラブルが発生しないことを祈るしかありませんね。
2009.05.16
NTTといえば電話回線や携帯電話などほぼ独占的なビジネスが強みですが、今年の売り上げは他社と同じように減収減益となったようです。
しかしNTTのビジネスは不滅なもの。
減収であるのは他社と同様ですが、他社の落ち込みが激しい分、国内上々企業の営業利益ではNTTが返り咲くという現象が発生しそうです。
過去、NTTは儲けすぎるという反発もあり、このような目立ち方はしたくはないと社長も頭を抱えています。
元々は郵便局と同様に国の機関であったため、特有なビジネス網が展開されることは仕方のないこと。
批判をするなら国へ言ってくれってことになるのでしょうか(w
しかし、NTTが民間企業として成り立っているから電話料金も格安で利用できるという事実もある。
我々消費者にとってみたら恩恵は十分にあると思いますね。苦やしければNTTの社員になればいいだけの話。自身で企業するってのもありだとおもうよ。
2009.04.20
屋外でも充電を気にすることなく使うことができる省エネ携帯電話が発売されるようです。発表したのはau。
本体に取り付けられた太陽電池パネルで充電することを目指しており、10分の充電で1分の通話が可能だそうです。
この携帯電話の登場により、被災地での活躍も期待されています。
価格が4万円〜とのことでちょっと値が張りますが、今後価格の下落も起こるでしょう。熱気が冷めてから買ってみよ。
2009.03.03
ニューヨーク株が6763ドルの終値を付け11年10ヶ月ぶりの安値となった。
アメリカ保険大手のAIGの巨額赤字決算、政府の支援で金融システムに不安が募った。
アメリカでは各金融業に支援が相次いでおり、既に政府が指導権を持つようになった銀行もある。
また、これに続き自動車メーカーも株価が下落。
経済大国の景気後退が今後どのようになってしまうのだろうか・・・。
2009.02.04
一部の人間の間ではストーカーツールなんて表現もされるグーグルのストリートビュー。一般人の家1件1件詳細に閲覧することが可能なツールであるが、今これが問題になっている。
他国では自治体などに掲載の有無を確認していたそうだが、日本ではまったくせず個人宅を無断で掲載していた。
既にインターネット上ではストリートビューで撮影されたプライベート写真なども出回っており、既に事遅しという印象も受ける。
この問題を受け今後は各国の事情に配慮したいとしているが、既に公開された個人のプライベート写真はどうするのだろうか・・・。
東京都からは既に40件以上の苦情が寄せられており、既に撮影されてしまった写真などは今後波乱を呼びそうだ。
2009.01.01
行員による詐欺事件や、詐欺グループから金を騙し取られるなど、新銀行東京のずさんな管理が指摘されている。
都の税金は全てこれらの人間たちに供給するために作られた機関なのだろうか・・・。
ずさんな管理が目立つ新銀行東京は異例とも言える急激に発生した負債を抱え、早急な対応が求められている。
が、再建の鍵ともいえる提携先に全て交渉が破談してしまうなど事態も深刻である。
今年400億円の追加融資が4月に支給されているが、今後の展開は深刻な状況である。